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自組織の「エンゲージメント」を把握し改善する方法 〜業績回復を支える組織づくり〜

自組織のエンゲージメントを把握し改善する方法

島田和子

株式会社アンテ 代表取締役 組織開発/キャリアコンサルタント

島田和子

近年、人事組織領域で“エンゲージメント”というワードに大きな注目が集まっています。
そもそもエンゲージメントはどんな意味、意義を持つのでしょうか。

1. エンゲージメントとは

(1) エンゲージメントの定義

エンゲージメントは、【従業員と組織が互いの成長に主体的に貢献し合う関係】を表す概念です。男女関係だと”両想い“のイメージです。
従業員エンゲージメントは測定することができ、高い企業は「生産性が高く、離職率が低い」、低い企業はその逆の傾向があることが統計学的に証明されています。
従業員満足度が「会社から与えられるもの」、モチベーションが「一時的な動機」であり、どちらも生産性には必ずしも結びつかないことから、エンゲージメントはこの二つの一つ上位の概念だということができます。

(2) エンゲージメントの構成要素

様々な定義がありますが、弊社アンテではエンゲージメントを4つの分野と2つの側面の8領域で捉えています。
●4つの分野:A.ビジョン・戦略 B.制度・構造 C.業務 D.人間関係
●2つの側面:ハード(会社が整備すべきもの)、ソフト(チームや個人が改善できるもの)
エンゲージメント向上にはこの8つの領域全てが一定整うことが必要です。
ぜひ皆さんの会社の課題を、この簡易チェックシートを使って掴んでみてください。

2. 自社のエンゲージメントを把握する

(1) エンゲージメントを把握する必要性とメリット

ダイエットをしようとした時にまず体重計に乗るように、「組織を良くしたい」「エンゲージメントを上げたい」と思ったら、まずは「現状把握=”見える化“」」が第一ステップです。
把握するメリットと、見える化をしないまま進めた時に起こりがちなこととをこちらにまとめました。

エンゲージメントを把握するメリット

(2) エンゲージメントを把握する方法

現在多くのエンゲージメント測定ツール(サーベイ)が登場しています。導入企業数が多いものでは、wevox、モチベーションクラウド、Geppo などがあり、弊社も上記8領域の視点から分析する独自サーベイを提供しています。それぞれ、設問、課題抽出考え方、サポートの手厚さ、費用感が異なるので、自社に合うものを選択されてください。
「うちの会社にはどのサーベイが良いの?」「導入したけどうまく使いこなせていない」というご相談を受けることも多いのですが、「どんな組織を目指すのか、何を解決したいのか」を明確にして選ぶことが大切だと感じています。

3. エンゲージメントを向上させるには何をすればいいの?

実はどのコンサルも「これをやれば確実に上がる、というものはありません」と言います(がっかりさせてすみません)。ただ、サーベイの結果=事実に基づいた施策検討を行うことで施策の精度を高めることはできます。

ここでは、上記の4分野に沿って施策の一例をご紹介します。

A.「ビジョン・戦略」に課題がある場合

トップとマネジメント層の座談会、全社ミートアップ など

  • トップの言葉で何度も伝えること、日常業務の中で管理職が自身の言葉で語ったり、実務に落とし込んでいくことが重要です。ビジョンや行動規範をボトムアップで作り上げるワークショップを支援することもあります。
B.「制度・構造」に課題がある場合

人事評価制度の見直し、組織の組み替え など

  • いずれも「どんな組織を目指すのか」つまりAが基盤にあっての見直しとなります。また、制度を見直しても運用がうまくいかなければ意味をなしません。管理職の評価フィードバックスキルを高める研修を実施することも有効です
C.「業務」に課題がある場合

業務の効率化(削減、DX等)、マネジメント層の研修 など

  • 現場業務が効率的に進められない要因には、ハード面の課題とともに、「管理職が機能していない」という状況があります。特に成長期の企業やエンジニアの多い企業に多く見受けられます。次世代を見据えた中長期的な人材育成が必要です。
D.「人間関係」に課題がある場合

コミュニュケーション機会を増やす、チームビルディング研修 など

  • こちらは、いかに“心理的安全性を高められるか”ということになります。単なる仲良し集団でなく、信頼の上に遠慮なく意見が交わせる関係性です。皆さんの会社の階層間、同僚間の関係性はいかがでしょうか??

最後に、一つ大切なことをお伝えします。それはエンゲージメント向上を「経営層や人事だけで進めない」ということです。
管理職や現場で前向きなメンバーを初期から巻き込んで、主体性を引き出しながら進めていきましょう。「会社がやっていること」となると、同じ施策でも“他人事(ひとごと)”となってしまうからです(もちろん、施策によっては、経営層・人事主導でないと進まないものもあります)。

今回は“エンゲージメント”について解説してきました。

コロナにより組織の課題が顕在化したこと自体は、大きなチャンスです。
まずは“見える化”から、より良い組織づくりに取り組んでみてください!

今日のポイント
  • エンゲージメントとは“従業員と組織が互いの成長に主体的に貢献し合う関係“を指し、業績や離職率と相関がある
  • エンゲージメント向上の第一歩は”見える化“
  • 向上施策は”見える化“の結果から検討し、現場に”自分ごと化”させる工夫が必要

雇用・労働の疑問相談はFECCへ

FECCでは、起業を検討されている方や人事・経営者の方の労務や法務に関する疑問の解決をお手伝いしています。エンゲージメント向上のために実施する「労働環境・条件の整備」「給与手当の取り扱い」などについて、弁護士や社労士に無料で相談することが可能です。お気軽にご相談ください!

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この記事を書いた人

島田和子

株式会社アンテ 代表取締役 組織開発/キャリアコンサルタント

島田和子

離職やモチベーション・パフォーマンスの低下といった組織の課題に、”エンゲージメント”の視点からサポートを行うとともに、個人向けのコーチングを実施。
京都大学卒業後、地方自治体で勤務。自身のキャリアの悩みからコーチングの世界に入り、起業。キャリア、メンタル、コミュニケーション等をテーマに 個人セッションや各種講座、講演を実施。
その後、個人向けのサポートでは解決できない領域について学びと実践を深め、地方企業の経営者とともに組織開発・人材育成に取り組んでいる。
国家資格2級キャリアコンサルティング技能士/プロフェッショナルコーチングプログラム修了
株式会社アンテHP

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